08年秋の金融動乱期に発動された日米欧6中銀によるドル資金の協調的な供給が再開された。今年、1月末に欧州中央銀行(ECB)、イングランド銀行、日本銀行、スイス国立銀行にカナダ・オーストラリア・ブラジル・スウェーデンの各中銀を加えた主要8行は、米連邦準備理事会(FRB)とのドルスワップ協定について、2月1日で終了したばかり。
その時のECBの声明では「スワップ協定は、世界的な金融市場での圧力に対処するべく設けられたが、過去1年間で金融市場の機能改善が見られることを踏まえ、もはや必要ではない。各中銀は今後も必要に応じて引き続き協力していく」と説明したいた矢先。
08年のリーマンショック以降、カウンターパーティーリスク(貸し手側が不安でお金の融通をやめてしまうこと。お金は人間で言う血液。血液が巡らなくなり、動脈硬化状態=金融危機)によりお金が融通しなくなり金融危機になってしまった。
ドルは機軸通貨(世界貿易決済通貨)であり、お金が融通しなくなる(ドルを抱え込む。貿易決済通貨である以上何かあった場合、ドルがないと何もできなくなってしまうから)とドル不足となる。金融危機時には、まさしく上記のようなことがおきて混乱を招いた結果、マーケットへのドルの安定供給のためドルスワップ協定がおこなわれた。
そして今回、今年の2月1日にやめたばかりのスワップ協定を再開との運び。金融危機時の教訓ということか、早い対応だった。
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