ユーロがバブっていたかどうかを知るためのツールとして購買力平価がある。これは各国の換算物価が互いに等しくなるような為替レートのこと。同じモノやサービスは各国で同じ値段であるべきで、それをもとに為替レートは動くという考え方。例えば、ある商品が日本では200円、アメリカでは2ドルで買えるとすると、1ドル=100円が購買力平価だということになる。
例えば、ユーロではないがイギリスの場合、地下鉄の初乗り料金が4ポンド。チャートを見れば分かるように、リーマンショック前では1ポンド=200円以上。初乗りが800円以上だったことが分かる。日本では160円。だとすると、1ポンド=100円以下でも普通の生活観からするとおかしくない。
パリのバスの初乗りが4ユーロ。チャートのようにリーマンショック前、1ユーロ=160円以上。日本円にして初乗りが600円以上だったことが分かる。日本では通常160円。
・1ポンド=50円
・1ユーロ=40円
でもおかしくないということ。今のところ考えられないが、ギリシャがデフォルトしポルトガル・スペインと広がれば、1ユーロ=90円や80円があっても不思議ではない。ドイツやフランスのユーロ離脱の可能性もないとは言えない。ユーロがユーロとして存在できているのは、ドイツの経済力とフランスの外交力。
欧州にはまだまだ金融機関が抱えた不良債権が処理されないまま山のように残っている。アメリカと同じように住宅バブルに踊り、ヤバイ住宅ローン担保証券を白日の下にしていない。