ユーロ・ドル

　５月６日のブログでも指摘したが、１．２００前後までの下げが考えられます。以前、投機筋の売り越し（ショートポジション）残が過去最高の７５０００枚になった時に、ユーロが過去最低の経済状況なので、一貫して戻りは売りと指摘してきましたがやはり下げ続けています。因みに、投機筋の買い越し（ロングポジション）残の過去最高は１２５０００枚弱です。先週の時点でショートポジションは１２５０００枚弱と、ロングポジションの過去最高に並んできました。もう少し、下げたら戻りがあるのでは。しかし戻っても②のサポートラインを下にブレークしたので、②は逆に抵抗ラインとなり叩かれるのでは。

ホットソースの世界

　　上の画像はクリックすると拡大します。一番辛いといわれているザ・ソースは、アメリカ合衆国カンザス州カンザスシティに本社を置くオリジナル・フアン・スペシャルティ・フーヅ社が発売しているホットソース。

このザ・ソースは購入時に下のような規約に同意する必要があるそうです。
　
　1.21歳以上の購買責任が持てる大人に限る

　2.ソースの使用により、身体、臓器に大きな危害が及ぶ可能性があることを覚悟している事

　3.このソースを添加剤として使用し、直接飲み込んだり、皮膚につけたりしない事

　4.知り合いにこのソースを紹介する時、このソースの危険性を良く知らせる事

　5.このソースの使用による事故、危害を理由に製造元・専門食品を相手に裁判を起こさない事

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

２０１０年、安全地帯復活

　６年ぶりに「安全地帯」復活。復活といえば、石原真理とも。ん？青田典子とも。実は、２０年前の安全地帯絶頂期にデビュー前の青田典子と付き合っていたそうです。これも復活。復活つながり。偶然？

エシュロン

　英米など英語圏５カ国が参加する通信傍受(盗聴)機関エシュロン。
　エシュロンは「米､英、加、豪、ニュージーランドの英語圏５カ国で構成される盗聴組織の暗号名。主に赤道上に配置された商業通信衛星インテルサットの電波を地上で受信(盗聴)している」といわれている。しかしマイクロ波などの地上波無線、短波無線や携帯電話などの電波も盗聴している。
　受信基地は「香港の受信基地が、９４年の中国返還で撤去されたので現在は１９箇所。参加５カ国以外にあるのは、日本の三沢基地と、キプロス基地、それにプエルトリコのサバナセカ基地、なおドイツのパートアイプリン基地は来年閉鎖される予定。そのほかは米、ニュージランド、豪、英に設置されている」。数年前にスペインに対し、受信基地提供を打診したが断られた経緯がある。EU圏では、プライバシーと人権侵害だと反対している。その存在や活動は機密事項とされ、公式にはその存在が確認されていない。

　エシュロンが関与したものといわれているのが「北朝鮮の金正日総書記の長男（らしい）が成田空港で摘発されたのは、エシュロンから事前に日本に通報があり、入管や公安調査官が成田に待機して摘発したといわれている。また日本赤軍の重信房子が逮捕されたのも、エシュロンがＥメール解析から所在を割り出し、日本の捜査機関に通報したという話しもある。あくまでも、噂ですが。

そ～いえば、ドバイショックは？

　去年、一瞬ヒヤッとさせられたドバイショック。ドバイの象徴的企業である政府系投資持ち株会社「ドバイ・ワールド」と、その不動産子会社「ナヒール」の債務返済を一時凍結（債務支払いの半年間の猶予を要請した）としたことで沈静化させた出来事。2社の債務は約590億ドルですが、ドバイ政府関連の債務総額は800億ドルと報道されています。これらの資金は日米欧の金融機関が融資していますが、約4割はイギリスの大手銀行（バークレイズ、RBS,スタンダードチャータード、HSBCなど）が抱えています。ドバイショックの震源は、ドバイではなく欧州の金融機関。

　債務支払いの半年間の猶予ということは、去年の１１月２５日にドバイ政府が、債務返済繰り延べを要請すると発表したので・・・ましてや、このタイミングで

Move Your Money

　今年に入ってインターネットを通じアメリカで静かに広がっている言葉があるそうです。それが「Ｍｏｖｅ　Ｙｏｕｒ　Ｍｏｎｅｙ（預金を移せ）」です。これは、政府から支援を受けながら高額の給与を支払う大手銀行に抗議して、預金を地方の銀行に移す市民の運動だそうです。ある調査では１月から３月に大手銀行から預金を移した人は１割近くいるとか。市民だけでなく自治体にも、同じような動きが広がっていて、ある市や州では預金を移す法案が提出又は検討されているそうです。実際にマサチューセッツ州では、先月クレジットカードの金利引き下げに応じなかったバンクオブアメリカに対して２億円あまりの預金を引き出すことを通知したそうです。その発表を聞いた市民からは、歓声が上がっていたそうです。好きなだけリスクを取って、負けたら公的資金で助けてもらう。そして、高額報酬。モラルハザードの問題が、このような動きをつくっているのだなと。

17日 入電換算

おはようございます。

先週は欧州経済の動向に振り回された一週間。
今週はいかに。

金　　　　-27
銀　　　　-1.0
白金　　　-53
原油　　　-1260
コーン　　-460
大豆　　　-450
コーヒー　-530
粗糖（期近）　-1270
　　　（期先）　-1160
ドル円　92.24
ＮＹダウ　10620.16　-162.79

ＣＦＴＣ大口投機玉ポジション
金　　　　235825（+5278）
白金　　　22417（-1052）
原油　　　92895（-16975）
コーン　　116732（+19655）
大豆　　　47325（-19623）
コーヒー　11422（+330）
砂糖　　　98704（-2808）

今週もよろしくお願いします。

サルコジ必死のワケ

　欧州連合（ＥＵ）の最大９０兆円のユーロ防衛策を巡り、７日のユーロ圏首脳会議で、フランスのサルコジ大統領が自国がユーロから離脱する可能性をちらつかせながら、対策に消極的なドイツのメルケル首相に協力を強く迫ったそうです。
　サルコジ大統領は机をこぶしでたたきながら「（防衛策は）すべての国が関与すべきだ」と強調し、「それができないなら、フランスはユーロに対する態度を考え直さなければならない」とユーロ離脱の可能性を示唆したという。以前にも、当ブログでも指摘したが理由は簡単、

・ギリシャに貸し込んでいる国ベスト３

１位、フランス　７５０億ドル

２位、ドイツ　　 ４５０億ドル

３位　イギリス　１５０億ドル
 
　そして、ギリシャ以外にもフランスは貸し込んでいる。例えば、
 
・アイルランド→６００億ドル
 
・イタリア→５１１０億ドル
 
そりゃー机を叩きたくなる気持ちも分からなくはない。ドイツも貸し込んではいるがフランスほどではない。逆に、ユーロ不安によって安くなるユーロを、輸出国であるドイツは喜んでいるのでは？

米投資銀行に対して

  ギリシャのパパンドレウ首相は、ユーロ圏諸国の信認を揺るがした自国の債務危機が起こる過程で投資銀行が果たした役割を調査する可能性を示した。法的手段も辞さないとカンカン。