3日の米株式は続落。中東情勢悪化により激しく下落した局面もありましたが、トランプ大統領がホルムズ海峡における海上輸送路の確保に向けて行動を起こすと表明したことで原油価格の上昇を抑え、下げ幅を縮小しました。米国債も下げ幅を縮小、ドルは1ドル158円寸前まで買われましたが、その後は伸び悩んでいます。
イラン戦争について、ブルームバーグが試算し、4つのシナリオを分析。最も深刻なシナリオはホルムズ海峡の長期閉鎖。世界の原油供給の約20%がホルムズ海峡を通過。学術研究や過去の事例に基づき、供給が1%減少すれば価格は約4%上昇すると推計しています。ホルムズ海峡が長期閉鎖されれば原油価格は戦前水準から80%上昇し、1バレル=108ドル前後に達する試算。深刻なシナリオでは、この水準が10-12月(第4四半期)まで続くと想定しています。
【ドル円 日足】
【WTI原油 日足】
【NY金 日足】
【OSE金標準先物 日足】3日のNY金4月限セツルメントは前日比187.9ドル安の5123.7ドルへと急落。昨晩のNY市場では株式が本セッション取引開始から中東情勢悪化で大きく売り込まれ大幅下落。NYダウは一時1200ドル超えの下落、S&P500でも170ポイント超えの下落局面があり、同時間帯でNY金4月限も5005.0ドル(0:17)をつけています。しかし、トランプ大統領がホルムズ海峡を航行する石油タンカーやその他の船舶の安全を確保するため、米国が保険と海軍による護衛を提供すると明らかにしたことで、警戒感が和らぎ買い戻されました。OSE金標準先物4月限もSCBが発動し一時1526円安の26400円(0:17)まで下落しましたが、その後は切り返し、日中取引は前日比576円安の27350円と下げ幅の半分を戻しています。株式と同時に売り込まれたことで、一部換金売りが相場を押し下げたとみられますが、逆に言えば「金」が金融商品のなかでもセーフティネットであることの証。中東情勢については、今だ先行きは不透明極まりなく、上昇傾向には変化のない展開。「2022年にウクライナ戦争の勃発で原油価格が上昇し、世界的にインフレが加速した経験が、今回の青写真になる可能性が高い」と指摘する声もあります。当時はコロナウイルスの影響もまだ残っており、世界的なサプライチェーンが崩壊されていた状態で、FRBは利上げに動いています。中東情勢緊迫が長期化すると、想定以上の事態となるため、今後の情勢推移を深く分析していく必要があります。
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